ネタにしてはよくできている・・・。
円安で株価は上がる（１）／藤巻健史(フジマキ・ジャパン社長)
2008年8月18日 VOICE
マネーゲームのせいではない
現在、世界中でインフレ圧力が高まっている。わが国の状態を見ると、日本の消費者物価指数は、7月15日の日銀発表で1.8％と、2％近くにまで上昇した。一般に話題になっているのは石油や食料の高騰だが、ほかにも建材や鉄鋼など、あらゆる分野で価格の上昇が始まっている。図のように、たとえば建築で使う鉄筋鋼材価格は、2008年6月12日時点で1トン当たり11万円まで上昇した。バブルの時代ですら現在の2分の1の価格だから、いかに値上がりが進んでいるかが分かる。（※編集部註：図は割愛させていただきます）
昨年のマーケットを振り返ると、話題の中心はサブプライムローン問題であった。しかし私は、サブプライムローンの終結はもはや時間の問題だと考えている。これまでアメリカと世界経済を揺るがす深刻な危機として騒がれてきたが、サブプライムローンというのはしょせん「値段」の問題である。いわば値付けの間違い、ミスプライシングにすぎない。
本来、低所得者向けの住宅ローンを組み込んだ証券はもっと価格が低くなければならないものだった。それをあまりに高い値付けで売ってしまったので、その後、値段が一気に下がることになった。逆に、落ちるところまで落ちれば問題はそれで終わりである。サブプライムローン問題が解決して金融関連の株価が上がれば、アメリカ経済は再び好回転を始める。将来の金融機関の決算では戻り益も生まれるだろう。
そして、サブプライムローンは終盤戦と見た世界のマーケットは、次の売買の材料を探しはじめた。今年の焦点は何かといえば、資源インフレと食料インフレである。その原因は、新興国の経済が急騰し、資源と食料を争奪していることにある。BRICsをはじめ新興国の需要が増える一方で、供給が追いついていない。このアンバランスが問題の焦点であって、資源インフレと食料インフレの問題とは、すなわち需給を考えることにほかならない。
アメリカではインフレを純粋に需給問題として論じているが、日本では「スペキュレーター（投機筋）の思惑買いがインフレの原因である」というファンド悪玉論が跋扈している。これは、マーケットの現場から見ると理解しがたいことである。
まずスペキュレーターに関していえるのは、彼らの存在は一種の「仲買人」ということである。彼らは自分で商品を消費するわけでない。先物買いで商品を買い、最終消費者の手に移す役割を担っている。
魚のマグロを例に挙げれば、もし仮に「マグロが品薄になって価格が急騰する」と見越したジョージ・ソロスやジュリアン・ロバートソンのような大物投資家が、膨大な資金を投じて先物取引でマグロを買い上げたとする。
先物取引だから、決済は後日行なわれる。先物取引と現物取引の違いは、現物取引は値段を今日決め、決済も今日行なうこと。一方の先物取引は値段を今日決めて、決済は将来に行なう。
だが、いざマグロを乗せた船が遠洋から帰ってきたとき、マグロの値段が途方もなく高騰していたら、どうなるか。スペキュレーターは最終消費者にマグロを売りさばくことができない。仮に上陸時にマグロ1匹が1000万円になっていたら、消費者は「マグロは高いから牛肉を食べよう」と思うだろう。すると、彼らにとって1文の得もない。あるいは逆に、マグロが予想以上に獲れてしまい、国民1人当たり数十匹という供給過剰になれば、誰もが食傷気味になり、消費者は高い金を払って買わない。値段は暴落だ。いずれにしても高値で買ったスペキュレーターは大損してしまう。
これが先物マーケットの「現実」である。石油価格も同じで、仲買人と同じ立場の投機筋がいくら値段をつり上げようと目論んだところで、最終的には最終消費者の需要と供給によって決まる。
つまり決済日にモノとお金を最終的に交換するものである以上、マネーゲームは成り立たないということだ。有名な仲買人がマーケットに入り、「ひょっとすると供給不足になるかもしれない」というように、需要予測が一時的に強気に傾き、値段が高騰するかもしれない。しかし、最終的には最終需要家が必要としている需要と供給で決まるのだ。
また「モノの値段が安いときに投資ファンドの買いが入り、価格をつり上げてしまう」という人がいるが、これも誤りだ。ファンドは需給予測により、買いだけでなく売りで入ることもある。先物取引では資金の一部を証拠金として取り引きするが、買いで入るか売りで入るかは、需給予想いかんである。大量の資金が入ってきたがゆえに大量の売りで値が大幅に下落することもあるのだ。要はいかに市場の現場を知らずに、物を語る人間が多いかということである。
株式投資で稼ぐ日本へ
最初に述べたように、資源インフレと食料インフレの最大の理由は、世界経済の成長にある。新興国の経済は伸びつづけており、その筆頭である中国はこの10年間で10％成長を繰り返してきた。10％増＝1.1倍の10乗は2.6倍なので、中国のGDPは10年間で2.6倍になった計算になる。中国のGDPはドイツを抜いて世界第3位となり、日本を追い抜く可能性もある。それだけ拡大した中国経済が、大量の石油を使うのは当然である。そして、その中国がアメリカの3分の1、日本の9分の1の消費効率で石油を使うのだから、供給不足は避けられない。
石油だけでなく、石炭の価格も上昇している。石炭は石油の代替物だけでなく、コークスとして鉄の材料ともなる。鉄をつくる際、鉄鉱石1トンに対し石炭0.7トンを必要とするのだ。その石炭が、この1年間で1.5倍も値上がりしている。2007年の世界の鉄鋼生産量は13億4350万トンだが、そのうち4億8900万トンは中国の生産である。中国では鉄の増産が続く一方で、海外向けの輸出は3000万トンほどしかない。つまり、鉄の大半は中国で使われている。経済発展著しい中国が石油や鉄を大量に消費するのだから、これらの値が上昇するのは当たり前だ。
食料についても同じことがいえる。中国の景気がよくなり、人民の所得が上がると、皆が肉を食べるようになる。最初は鶏、次は豚、よりお金持ちになると牛へ向かう。鶏と豚、牛を比較すると、餌となる穀物の消費効率は肉100グラム当たり鶏が4として、豚は7、牛はおよそ11であり、牛は鶏の3倍近くの穀物を消費する。
これらのことから、食料インフレは新興国対先進国、もしくはナショナリズム同士の戦いと見ることができる。これからの世界で強国となるのは、資源を多くもっている国か、農業大国である。資源と食料の多寡は、GDPや為替をも左右することになる。
このような状況のなか、日本には農業の強さもなければ、資源もない。そのような国の通貨が高くなるとは考えにくい。したがって、日本は円安に向かうことが予想される。円安になると、国内の物価が上がり、輸入インフレが発生する。原材料の価格は上がり、製造業は高いコストでモノをつくらざるをえない。
だが、円安になるとよいこともある。それは海外に安くモノ・サービス・労働力を輸出できるようになり、企業が潤い、ひいては国内の景気がよくなるということだ。円安になると、日本の国際競争力が増す。海外に対して売るモノ・サービス・労働力がすべて相対的に安くなるからだ。景気が悪い現在の日本にとって、これ以上の特効薬はない。物価の上昇を上回るほど景気がよくなれば、国民はまったく困らない。
一方、円高に対応して製造業は海外に工場を移転するようになった。海外で生産を行なうというのは、現地の安い労働力を雇うということだ。それは日本が円高で、日本人の労働力が相対的に高くなってしまったからだ。日本企業は円で労働力を買っている。たとえば円より人民元が安ければ、企業は中国人の労働力を買うことになる。そのため円高になると国内の雇用は減り、とくに地方では働き口がなくなった。一方で日本企業の本社は日本を離れないから、ホワイトカラーの仕事はなくならない。東京と地方の格差問題は「円高問題」ともいえるのだ。
日本は無資源国である以上、働いて稼ぐか、投資で儲けるしかない。いまの日本は円高で仕事を失っているので、投資で稼ぐほうが得策である。日本には1550兆円もの個人金融資産がある。にもかかわらず、タンスや銀行にしまわれたままである。これまで日本株を買ってきたのは、もっぱら外国人だった。日本人自身が投資を行ない、日本企業の成長による配当を享受する意識がなければ、日本経済は活性化しない。だからこそ、政府のいう「間接金融（銀行からの融資）から直接金融（株式や債券による資金調達）への移行」が必要なのだ。インフレは、この状況を打開する絶好のチャンスである。
円安で株価は上がる（２）／藤巻健史(フジマキ・ジャパン社長)
2008年8月18日 VOICE
物価上昇は株価上昇でヘッジできる
日本がインフレになったときのポイントは、過去に蓄積した富をどう残すかである。インフレはお金の価値を大きく下げるから、資産を現金で保有している人は大半を失うことになる。
そこで日本人の多くが「インフレが危ない」と感じ、資産を株と土地にシフトすれば、株価と地価が上がる。すると、今度は資産効果が発生し、土地や株の利益を得た人が「お金持ちになったつもりで」お金を使い、消費のサイクルが回転する。これが「資産効果」だ。
強調しておきたいのは、株や土地というのは、インフレに強い資産だということだ。土地がインフレに強いというのは比較的知られているが、株については一般に「インフレ懸念が生まれると、株が下がる」といわれる。
たしかに短期的に見れば、インフレが起こると金利が上がり、企業の株価が下がる。だが中長期的に見れば、インフレでお金の価値がなくなり、現金が無に帰してしまうのであれば、株や土地で資産をもつしかない。だから株価も上がるのだ。
さらにインフレがよい理由は、負債が実質帳消しになることだ。現在、ほとんどの日本企業は負債を背負って事業を行なっている。インフレが起これば、借金がゼロに近づいていくのだから、これほどありがたい話はない。インフレは企業にとって明らかにプラスである。
負債を抱える個人にとっても、インフレは具合がよい。たとえば個人タクシーの運転手が銀行から100万円を借りて毎日、汗水垂らして返すのは大変なことである。だが、かつてドイツで物価が数万倍上がったようなハイパーインフレが生じ、初乗り運賃が100万円になったら、お客さんを1人乗せれば即、完済である。
もう1つ、別の見方をすれば、企業の売り上げというのは「数量×値段」で成り立っている。インフレになると、たしかに売れる数量は一時的に減るかもしれない。しかし物価が上がったとしても、国民は食料や生活必需品を買わないわけにはいかない。したがってある程度、数量は回復していく。数量が上がれば、売り上げも上がり、賃金もやがて上昇する。そのお金は株に向かい、企業の株価が上がり、資産効果でさらに景気がよくなる。
さらに重要なのは「株価の上昇は、インフレによる物価の上昇を上回る」という点だ。それは歴史を見れば明らかである。
日経平均株価の歴史を見ると、株価は日経平均株価の誕生から現在まで、約130倍に上がっている。日経平均がスタートしたのは1950年、ちょうど私が生まれた年である（1950年に前年分に遡って計算・発表しているので、統計値は1949年から存在する）。当時の日経平均株価は、およそ100円だった。それが58年たった今年7月現在、130倍の13000円にまで上がっている。
一方、物価の上昇はどうか。記憶を辿ると、当時、子供の散髪代が70円ほどだった。現在は1400円だとすると、20倍しか上がっていない。
銀行預金にしても、平均預金金利3％として58年間複利運用する、すなわち1.03を58乗しても、株の130倍という上昇にはとうてい及ばない。つまり、物価上昇は株価上昇でヘッジできている。インフレのときは株がよいというのは、証明済みのセオリーである。
円安を通じたインフレがベスト
日本がインフレに至る道として、最も望ましいシナリオは円安・ドル高である。これ一発で、日本の景気は改善に向かうだろう。
円安・ドル高への流れは、世界的に見てもリーズナブルである。いま世界を見渡せば、どの国もドル高を期待している。サブプライム問題とインフレ懸念で袋小路に陥っているアメリカは「強いドル」を望み、中国も1兆8000億ドルという膨大な外貨準備高を保有しているので、ドルが高いほうが得である。産油国であるUAE（アラブ首長国連邦）やサウジアラビアも、ドル建てで石油を売っているからドルが減価しては困る。EUの通貨当局も、ドルに対するユーロ高に懸念を示している。
わが日本も景気が悪く、これだけ株が下がっているのだから、ドル高がよいに決まっている。要するに、ドル高によって不利益を被る国は世界にないということだ。今後もドル高の流れは変わらないだろう。ドルを上げて円を安くすれば、日本は資産インフレで経済が元気になり、好景気へ向かう。経済が活性化すれば、インフレのもたらす物価高は十分に相殺できる。
インフレを回避しようと抵抗するのは愚の骨頂であり、事実そのようなことは不可能である。石油インフレや食料インフレはグローバル要因によるものであり、政府や日銀が何をしようと収まるものではない。円高にして輸入価格を抑えるという手もあるが、いまの日本経済の状態で円高にしたら、インフレを回避する以前に、日本はますます「何も売れない」国になってしまう。国民は仕事を失い、830兆円の借金に押し潰されることになる。
日本の財政は、昨年の収支が58兆円の収入に対して83兆円の支出となり、25兆円の赤字となった。昨年だけならまだしも、毎年赤字が続き、いまや830兆円を超える累積債務を抱えている。「行け行けドンドン」のバブル時でさえ、日本の累積債務は200兆円程度だった。
一般に借金の問題とは、元本を返せるかということ、もう1つは金利を払えるかということである。日本は元本の返済を考える以前に、借金にともなう金利の支払いを続けなければならない状況まで来てしまった。
830兆円の借金を抱えた状態で、日銀が金利を1％上げるごとに、いずれは8.3兆円の金利支払いが生まれる。いまマスコミや政治家が金利の心配をしていないのは、金利が低いからだ。やがてインフレで金利が上がれば、文字どおり火の車となる。
その解決方法は、いまのところ3つしかない。
1.そのまま倒産＝財政破綻する。
2.徳政令を発布して借金を棒引きにする。もしくはリスケジュールを行なう。
リスケジュールというのは、要するに国債の満期を20年、30年と延期しつづけることで、国債は紙切れとなり、永久にお金が戻らない。さすがにこれはできないので、現実的な選択肢は、
3.ハイパーインフレを起こす。
途方もないインフレを起こし、政府の借金を棒引きにすることである。ただし実際にハイパーインフレが起きたとき、日本を待っているのは超・格差社会である。なにしろ必死で貯めた100万円が、タクシーに1回乗ったらゼロになるというのがハイパーインフレの世界である。現金で資産をもっていた人は極貧層になり、土地と株をもっていた人はますます富豪になる。昨年、日本では格差問題が騒がれたが、当時を振り返って「2007年の日本はなんと平等な社会だったのか」と思うような世界になるということだ。
そこで結論を記せば、国際競争力を強くして収入を増やすには「ハイパーインフレに至らない適度なインフレを起こす」しかない。適度のインフレが起きれば、石油や食料価格の上昇以上に景気刺激のメリットが生じる。いままで述べてきたように、円安とともにインフレが起これば、借金が減り、株と土地が上がり、給与が増えて、消費が増大する。日本にとって、これほどハッピーな話はない。
インフレで日本人は目覚める
冒頭に述べた、新興国の成長と需給ギャップという状況を踏まえれば、インフレの流れはこれからも止まらない。需給バランスの乱れが原因とはいえ、「上がったものはいずれ下がる」と考えるのは早計である。新興国の発展はますます続く。石油にせよ食料にせよ、新興国の需要に供給が追いつくことはない。ブラックマンデー（1987年）のような株価の暴落が起こり、世界がパニックに陥るならともかく、世界恐慌で原油価格が急落するような事態は、当面は考えにくい。
日本は無資源国である以上、石油が高くなったからといって騒いでいても仕方がない。問題はグローバル要因なのだから、まず経済がグローバル化した現実を直視しなければならない。
最も重要な点は、インフレになると、あらゆる面で日本の常識が変わるということだ。資源問題や環境問題は最終的に発電に帰するものであって、省エネで電気を生み出す解決方法は、現在のところ原子力しかない。いまのうちに原子力にまつわるタブーを議論しておかなければ、日本は衰退必定となるだろう。
食料問題も、遺伝子組み換え技術など、これまでタブー視されてきた議論を進めざるをえない。日本の食料自給率が40％しかないといわれる一方、生産地でつくった農産物を大量に捨てている。余剰分を市場に返せば、自給率はもっと上がるはずである。
これらの問題は、インフレで物の値段が上がることによって初めて議論され、解決に向かうだろう。旧態依然とした「常識」を再考し、日本人を目覚めさせるという意味でも、わが国にとってインフレは救いになるのではないか。
※各媒体に掲載された記事を原文のまま掲載しています。
凄い新自由主義狂信者です。堂々と我々の資産を狙い撃ちにしています。明白に何でもいいから積極的に投資しろと脅迫しているものですから大したものです。インフレインフレで煽っていますが、個人収入の減少傾向を考慮に入れていません。完全なスタグフレーションなのに、現状を無視してインフレで全てを誤魔化しています。
引用記事だけを鵜呑みにすれば、先の見通しが明るい様に思えます。処が、聡い方々から見れば、著者にとって都合の悪い悪材料だけを割愛した偏向的脳天気な引用記事としか思えません。寧ろ、唾棄すべき中味が有りそうで全く無い引用記事と云う感じです。ですが、ギャグとして斜め半分で流し読みをすれば、ネタ系として若干の価値が有りそうです。
耳障りが良ければ、いい記事とは限らないのです。辛辣に終始したものが逆にいい記事の場合が意外と有ります。思えば、新自由主義に参画している連中は全てペテン師ばかりです。ペテン師特有の耳障りのいい言葉しか発していません。あの方も平蔵もそんな感じですね。都合が悪くても耳障りの悪い言葉は決して発しようとしていませんでした。
一旦引っ込んだ嗚呼云った連中が今になってシャリシャリと出て来た理由は只一点です。連中の所為で日本が可笑しな状況に至ったのが、上手い事他に責任転嫁が成されたからです。都合が悪ければ直ぐに逃げ、都合が良ければ直ぐに擦り寄る・・・大昔の宦官の様な腐れ根性の持ち主ばかりと分かります。あの方や平蔵も逃げの隠遁の後、今の政が停滞したのを見計らって再活動仕始めました。
遅かれ早かれ、民主党に主導を移す事は明らかとなりつつあります。然し乍ら、安定に及ばない事は明らかです。此処であの方の登場です。自由民主党から離党し、あの方を中心とした新党を掲げて連立に加わります。正に売国奴の本領発揮です。それだけに確固とした理念や信念は一切無いのです。目的の為なら何にでも自ら染まります。似非国粋主義を騙っている連中が信用ならない理由がそこに有るのです。
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